初めての注文住宅！メリットや選び方などの初心者が得するお役立ち情報を詳しく解説

注文住宅の防音設備はどれくらいのレベル？

注文住宅といえば防音ですが、その設備がどのくらいのレベルになるかは気になるところではないでしょうか。
基本的に防音はどれだけのコストが掛けられるかによって決まりますし、本格的な設備を導入すれば相応の費用が発生します。
一般的な注文住宅だと、省エネ重視で断熱性や気密性が高くなるように設計されるので、夜間の車の走行音や人の会話程度なら気にならない可能性があります。
ただ、本格的な騒音対策としてはやはり不十分ですし、外音が聞こえなくなるまで、逆に室内の音が漏れないレベルとなれば吸音材の追加が必要不可欠です。
当然ですが楽器の演奏の音が漏れないくらいのレベルは非常に高額ですから、建物全体に対策となれば注文住宅の予算が跳ね上がることになります。
しかし一室なら予算を大幅に圧縮できますし、難易度的にも難しくないので、注文住宅に本格的な対策を加えたいのであれば、特定の一室をそのような仕様にしてもらうのが賢明ではないでしょうか。

注文住宅を建築する際には、建築用地の用途地域を確認すべきです。

注文住宅は、施主の思いのままに建築できるのが魅力ですが、建築用地の用途地域や周辺環境によっては建築可能な建物が大きく制限されることがあります。
用途地域は、住居専用地域をはじめ商業地域や工業地域など数多くのカテゴリーに分けられているだけでなく、住居専用地域も第1種や第2種などさらに細分化されているのが現状です。
住宅専用地域には、建坪率30%・容積率100%と建築制限が厳しい建築用地があり、さらに北側斜線制限や道路斜線制限が適用されてしまうと建築用地の形状によっては全く住宅が建築できない場合もあります。
また、建築用地に接する道路幅が4m以下だったり、路地幅が2m以下と狭い場合にも建築できない場合があり、道路幅をクリアできても建築可能な建築工法が制限されるので注意が必要です。
その為、歪な敷地や狭小な敷地で本領を発揮する注文住宅でも不可能な場合があり、敷地を購入する前に周辺環境や様々な規制をしっかりと確認すべきです。